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共通教育センター
共通教育センター

価値デザイン社会で活躍するグローバル市民の育成に頂点を置いた共通教育の基盤づくりを行っています

本センタ ーは、本学の教育指針である「実学」「国際性」「開放性」を備え、高い倫理性と責任感を有する自立したグローバル市民を育成するため、学生が主体的かつ探究的な学修を通じて、グローバルな知見と幅広い教養を身につけるための教育支援組織です。これを実現するために、2017年に「帝京大学総合教育センター」から「帝京大学学修?研究支援センター」に名称を変更、2020年4月には「帝京大学共通教育センター」に名称を変更し、価値デザイン社会で活躍するグローバル市民の育成に重点を置いた共通教育を推進しています。

共通教育センターについて

大学における共通教育の位置づけは、大学ごとで異なります。多くの大学はディプロマポリシーを具現化するため、専門教育の充実にしのぎを削っています。しかし、専門教育の質を高めるためにも、共通教育の充実が不可欠です。共通教育をどのように捉えるか、時代とともに変遷してきました。多くの大学では、未だ、専門教育の基礎教育と位置づけています。共通教育は、学生が社会に出てからも役立つ、批判的思考力、洞察力、複眼的視野を育むためのものでなければなりません。共通教育は、大学教育の質を測るバロメーターとなります。昨今、「グローバル人材」「グローバル社会」の重要性が喚起されているなかで、大学教育、なかでも共通教育をどのように位置づけるかが問われています。本センターでは、「知識力」「探究力」「コミュニケーション力」を備えたグローバル市民の育成を目標に掲げ、各学部?学科と密接な協力関係のもと、本学がめざす共通教育を行っています。 本センターの活動は、初年次レベルに留まらず、大学全体の学修および研究支援も包括します。すなわち、各学部学科のカリキュラム?ポリシーはもとより、ディプロマポリシーにも、このグローバル市民の育成の理念を反映します。

高校から大学へと進学する際に学ぶ導入教育は、その後の学習意欲を左右する大きな分岐点です。本センターでは、導入教育をはじめ共通教育全般において、さまざまな形で「学びの転換」を仕掛け、学生たちが潜在的に持っている学ぶ楽しさを刺激することをめざしています。高校から大学への「学びの転換」の仕掛けは不十分です。生徒から学生に呼称が変わっただけではありません。具体的には、これまでの受動的な学びから主体的?能動的な学びと変わります。センターがかかわる「総合基礎科目」「言語教養科目」「自己啓発支援科目」などを通して、あらゆる職業や専門分野において共通する、根本的な能力の器と人間力を養います。

共通教育センター（Center for General Education）は、これからの価値デザイン社会で活躍する人材育成に資する科目内容の開発?改良?教材開発、さらにはカリキュラムの提案などを通して共通教育を推進します。
大学も社会の一員であり、中長期あるいは短期的な社会変容の影響を受けることはいうまでもありません。リテラシーレベルの基礎教育から上位接続科目も含めた共通教育体系全体について、社会変容を取り入れて授業改善をすべき箇所、あるいは従来の教育内容を充実すべき箇所等を検討しつつ、結果として帝京大学の教育指針に沿った共通教育を提供する必要があります。
例えば、学習指導要領改訂で、小学校からのプログラミング教育が導入され、高等学校「情報Ⅰ」必修化でデータ分析基礎を学んだ学生が大学に入るタイミングにあわせて、大学における情報処理系リテラシー科目内容の整合性を取ることが求められます。また、AI（人工知能）技術を取り入れてビックデータを活用するデータドリブン社会の到来に向け、リテラシーレベルの数理?データサイエンス科目の開発と学生への学修機会提供も喫緊の課題です。さらに、今後めざすべき社会像を価値デザイン社会あるいはSociety 5.0の社会として捉えた場合、新たな仕組みを提案できる人材育成の一つとしてリテラシーレベル知的財産教育の導入も検討課題です。従来の各共通教育科目に対する地道な改善は今までと同様に進めつつ、センターとして上記の開発を前に進めます。

設立の経緯

本センターは、大学教育課程の専門教育に分類されない部門を学部学科を横断的に取りまとめ、さまざまな教育課題や教養教育の検討、改善を実質的に行うために、帝京大学総合教育センターとして2007年に発足しました。特にFD活動においては、FD委員会との強い結びつきに加え、さらなるFDの研究?開発を行うため、2011年に設置された帝京大学高等教育開発センター（CTL）と連携するなど、FDの実践を担うための組織として、全学に不可欠な存在へと進化を遂げてきました。
2017年に帝京大学学修?研究支援センターへの名称変更を経て、2020年4月に「共通教育センター」として組織名を変更しました。これは、グローバル市民の育成に重点を置いた従来からの教養教育改善への取り組みをベースに、予測可能な時代を生きるための、文系学生を含むAI活用や知財活用などの人材育成の仕組み作りを視野に入れた変更です。

組織?メンバー

共通教育センターは、総合基礎部門?言語教育部門（英語および第二外国語）?情報教育部門で活動しています。

センター長
木村　友久教授

専任教員
井上　義和教授
宇多　浩教授
森　吉弘准教授
上岡　真紀子准教授
森　玲奈准教授
酒井　由紀子准教授?
筒井　史緒講師

（2024年4月現在）

研究?活動

本センターは、八王子キャンパスに設置されている経済学部?法学部?文学部?外国語学部?教育学部の共通教育の充実を図るための取り組みを行っています。本センターの中に、共通教育担当、言語教育担当、情報教育担当の3つの担当を設けて、共通教育に関する活動を進めています。 また、実際に学修の場を設けるなどの活動も行っています。

1. 共通教育検討委員会

主に総合基礎科目全体について科目構成?内容?教育方法などのさまざまな在り方を検討して具体的な提案を行います。2020年度は、文系学生を想定したデータサイエンス導入教育等の社会変化に対応した科目の方向性、普遍教育としての総合基礎科目の在り方などを議論し、先行して部分的にデータサイエンス教育ビデオ教材等の開発も行っています。また、新型コロナウイルス感染症対応として、ニュー?ノーマル時代も見据えた共通教育の提供方法も検討しました。

2. 英語教育検討委員会

Placement TestとAchievement Testの開発と実施に関わり、1年生、2年生の英語力を測定し、学生が適正なレベルのクラスで学習できるようにしています。また、語彙力の底上を図るため、単語副教材の制作も行っています。

3. 第二外国語教育検討委員会

八王子キャンパスでは全学部の学生を対象にした言語科目として、第二外国語（フランス語、ドイツ語、スペイン語、ロシア語、中国語、コリア語）の授業が設けられています。本検討委員会では、大学における第二外国語教育はどうあるべきかといった根本的な問題をはじめとして、個々の言語に即して具体的に何をいかに学ばせるか等、さまざまな問題を検討し、実際の授業に反映させるよう努力しています。

4. 情報教育検討委員会

情報リテラシー教育の充実をめざします。各学期の終わりに、MR（Minimum Requirement）の達成度を測る効果測定を実施し、その結果を基に教育効果をより向上させるためシラバスの改良を試みています。また、MRの改良にも取り組んでいます。

ライフデザイン演習への支援

ライフデザイン演習用推奨テキスト「大学でどう学ぶか」の編集?発行
「大学でどう学ぶか」は、本学八王子キャンパスの必修科目「ライフデザイン演習Ⅰ?Ⅱ」で、アカデミック?スキルズを学習するためのテキストを想定しており、本センターの前身である総合教育センター（導入教育検討委員会アカデミック?スキルズ?ワーキンググループ）が編集しました。
2013年度にテスト版を刊行後も改訂を重ね、現在は第3版が使用されています。2017年度までは毎年新入生に冊子を配布していましたが、2018年度からは八王子キャンパスのポータルサイトでPDF版を公開しています。

ライフデザイン演習 再履修対象者の学修実態調査と授業改善
高等教育開発センターの2017年度SoTL助成プログラムにライフデザイン演習再履修対象者の学修実態調査と授業改善が採択されました。調査結果はSoTL助成プログラム報告会を経て「帝京大学高等教育開発センターフォーラム」第6号（2019）に紀要論文として掲載され帝京大学教育?研究リポジトリにて公開しています。

帝京大学高等教育開発センターフォーラム 第6号（2019）| 帝京大学教育?研究リポジトリ

共通教育支援

  • 2020年7月から12月
    教育研究活動に関係する著作権法の留意点について、日刊工業新聞に10回にわたり連載しました。
    PBLによる指導で、社会と連携した学習活動を行う場合に気をつけるべきことなど、教育実践に伴うリスクを説明しています。
  • 2020年10月
    改正著作権法35条を踏まえた授業実践について、FD用のビデオを作成しました。
    高等教育開発センター（CTL）のYOUTUBE配信サイトから閲覧できます。
  • 2020年12月
    知的財産の導入教育について、月刊「法律のひろば12月号」p51-60（株式会社ぎょうせい）で、具体的な教材も含め提案しました。

出版物

本センター所属の教員の教育?研究成果を発表する場として、年一回、帝京大学共通教育センター論集を刊行しています。以下のリンクから、既刊の論集を閲覧することができます。

投稿資格者、対象分野、審査規定は以下の通りです。

投稿資格者

  1. 共通教育センターに所属する専任教員
  2. 共通教育センターに所属する兼担教員
  3. 「1」もしくは「2」の紹介を受け、紀要委員およびセンター長によって承認された者
  4. 共通教育センターに所属する非常勤教員

対象分野

  1. 大学の一般教育（リベラルアーツ教育）に関わる研究、調査研究、実践報告
  2. 各教員の専門分野に関わる研究、研究ノート、および書評?翻訳、翻刻

論文の審査
論文の採否は紀要委員が決定する。紀要委員は論文の内容について執筆者に訂正を求めることがある。紀要委員は論文の採否に関し、必要に応じて有識者の意見を聞くことができる。